前払い・定期購入巡る相談が増加　オンライン診療トラブルで国センが注意喚起

　国民生活センターは6月23日、ニキビやAGA（男性型脱毛症）治療、痩身などを目的としたオンライン診療で、消費者トラブルが増加しているとして、注意喚起を行った。相談では、処方薬の定期購入契約を巡るトラブルが目立っており、広告で強調された「初回○円」「お試し」といった表示を見て申し込んだ結果、高額な継続契約となるケースが相次いでいる。

　相談事例では、「初回のみのつもりで申し込んだが複数回の購入が条件だった」「診察後すぐに決済され、解約できないと言われた」「副作用が出たため中止したいが、残りの代金を請求された」といった内容が寄せられている。オンライン上で短時間の問診のみで契約に至るケースもあり、契約内容を十分確認しないまま申し込んでしまう消費者が少なくない。
　同センターは、SNSや動画広告などで「今だけ」「初回限定」「手軽に治療」などと訴求する広告であっても、申し込む前に定期購入の有無や契約期間、総支払額、解約条件などを必ず確認するよう呼びかけている。
　また、医薬品には副作用のリスクもあることから、診療内容や処方薬について十分な説明を受け、疑問があれば契約を急がないことが重要としている。
　さらに、広告や申込画面、契約内容が分かる画面はスクリーンショットなどで保存しておくことも推奨。トラブルになった場合は、最寄りの消費生活センターや「188（いやや）」へ早めに相談するよう呼びかけている。