パーソナルジムの契約トラブル3倍。「無料体験」から高額契約。解約時の請求にも注意。国センが注意喚起

　パーソナルトレーニングの無料体験などをきっかけに、高額な契約を結んでしまうトラブルが増えている。国民生活センターは10月7日、トレーニングに加え、痩身エステやサプリメントなどを勧められるケースや、途中解約をめぐる相談が寄せられているとして、契約内容を十分に確認するよう注意を呼びかけた。

　全国の消費生活センターなどに寄せられた相談は、2021年度の495件から2025年度には1457件となり、4年間で約3倍に増加。2026年度も8月末までに537件に上っている。
　相談事例では、SNS広告を見て無料体験に参加したところ、体験終了後に長時間のカウンセリングを受け、断り切れずに高額なコースを契約したケースがあった。トレーナーから「あなたにはこのプランが良い」と勧められ、十分に検討しないまま申し込んだ例もみられる。
　トレーニング以外の契約を勧められるケースもある。当初は運動指導だけを受けるつもりだったのに、サプリメントや痩身エステなどの関連商品・サービスを追加され、支払総額が想定以上に膨らむというものだ。
　契約後には、解約条件をめぐるトラブルが発生している。1年間のコースを途中で解約しようとしたところ、契約時の割引が適用されなくなり、入会金などを追加請求された事例があった。解約を申し出ても手続きが進まない、希望する日時に予約が取れず、契約した回数を十分に利用できないといった相談も寄せられている。

　パーソナルトレーニングは、利用者の体格や運動経験、目標に応じた個別指導を受けられることが特徴。一方、トレーナーから専門的な説明を受けることで、勧められたプランが自分に必要だと考え、その場で契約してしまうこともある。
　国民生活センターは、トレーニング内容が自分に合っていても、契約条件まで適切とは限らないと指摘する。料金の総額や支払方法、契約期間、途中解約時の精算方法などを事前に確認し、関連商品やサービスについても本当に必要か慎重に判断するよう求めている。
　また、予約の取りやすさや担当トレーナーの変更が可能かどうかなど、継続利用に関わる条件も確認することが重要だ。
　無料体験はサービスの内容を確かめるための機会であり、その場で契約する必要はない。国民生活センターは、勧誘を受けても即決せず、十分に比較検討することを勧めている。契約や解約をめぐって困った場合は、消費者ホットライン「188」に相談するよう呼びかけている。